ALTERNA(オルタナ)の評判口コミはどう？三井物産運営の注目サービスを徹底解説！

「オルタナを利用してみたいけど実際いいの？」

「実際に利用している人の口コミは？」

ALTERNA（オルタナ）は三井物産グループが運用する、都心の不動産や物流施設、航空機・船舶などの実物資産を最低10万円ほどから投資できる資産運用サービスです。

まだ新しいサービスのためどんなサービスなのか気になる方は多いと思います。

この記事では口コミからメリット・デメリットまで紹介していきます。

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ALTERNA(オルタナ)とは？概要をわかりやすく解説

まず、オルタナの基本情報を紹介します。

サービス名	ALTERNA（オルタナ）
第一号ファンド募集日時	2023年5月
累計ファンド募集件数	7件
最低投資金額	100,000円
平均利回り（直近10件）	3.685%
平均運用期間（直近10件）	5年
募集形式	先着式・抽選式
中途解約の可否	譲渡可能（譲渡制限あり）
使用銀行	記載なし（クイック入金の場合振り込み手数料なし）

※2024年8月16日時点

オルタナは、三井物産グループが運用する新しい資産運用サービスです。

具体的な投資先は「オルタナティブ投資」と呼ばれる資産で、具体的には「不動産」や「インフラ」などが対象になります。

オルタナティブとは「代替の」「代わりの」という意味で、上場株式や債権のような従来の投資以外の投資の総称を意味します。

不動産クラウドファンディングとオルタナのデジタル証券の違いをわかりやすく解説してくれている表があるので、こちらに引用します。

引用：不動産デジタル証券の特徴を知る：不動産クラウドファンディング・現物不動産との違いを解説 | ALTERNA

運用期間が長い点は不動産クラウドファンディングと比べるとデメリットになり得ますが、分離課税を活用できるため、税制面では不動産クラウドファンディングよりも優れているといえるでしょう。

ただ年2回売却申し込みができるので、途中で解約できないわけではありません。

これまでのファンドの想定利回りは3〜4.3%と、不動産クラウドファンディングと比べると少し低い基準だといえるでしょうか。

ただ、やはり運営会社が三井物産のグループ会社であり、安心感や信頼性は申し分ないといえるでしょう。

ALTERNA（オルタナ）の評判・口コミは悪い？投資した人のリアルな声を紹介！

続いて、ALTERNAを実際に使っている人の口コミを集めました。

ALTERNA（オルタナ）の良い評判・口コミ

投資中の「ALTERNA（オルタナ）」から物件報告が届きました

・三井物産のデジタル証券〜日本橋・人形町〜
・三井物産のデジタル証券〜京都・三条〜
・三井物産のデジタル証券〜横浜〜
・三井物産のデジタル証券〜日本橋〜
・三井物産のデジタル証券〜浅草〜

5案件とも高稼働率で安定してます📈

— かつさんど@FIRE トチクモ（不動産クラファン比較サイト）運営者 (@katsusandokatsu) June 10, 2024

素敵なキャンペーンありがとうございます♩
夫と一緒に京都へ行ったことがないので、是非初めての2人での京都を贅沢に体験できたら嬉しいです🥰
また、今後新たな資産運用の形として勉強させてください📖✨
夏の終わりに素敵なご縁がありますように🌈

— にゃろ🐻‍❄️ (@myaomyaomm) August 30, 2023

物件報告書を確認し、現在の運用が安定していることに喜びの声があがっていました。

また、ALTERNAでは頻繁にプレゼントキャンペーンも行っているので多くの投資家達から人気があるようです。

ALTERNA（オルタナ）の悪い評判・口コミ

購入手数料4％って随分高いな〜😮‍💨
それと、想定利回りは3.5％だけど、ファンドexit時の売却額如何によっては3.5％よりも低くなる可能性があるわけだよね。

5年物米国債利回り4.6％を付けるなかで、あえてこのオルタナに投資する意味って何があるの？

— Paulista (@Paulista888) November 10, 2023

三井物産系ALTERNAという金融商品だが、米国リートETFを買った方がいいんじゃね。
・対象物件により当たりはずれあり。
・利回りはリートETF程度。
・流動性低い。

直接不動産が買えない人が、めぼしいと思われる小口化された物件を買い、キャピタルリターンを狙う商品にしか見えない。

— TAO しばらく中国の古典に没頭しよう。 (@tao6401) August 2, 2023

手数料があることと、利回りが高くないことや流動性が低いという意見があります。

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ALTERNA（オルタナ）の4つの強み・メリット

オルタナのメリットは以下の通りです。

順番に解説していきます。

安定資産での投資ができる

オルタナが扱うのは不動産やインフラ領域です。

安定した賃料が入ってくることや、日々の値動きが少ないことから安定している投資といえます。

株式やFXの様に大きく儲かるということはないですが、大きく失敗することもないのでミドルリスクでミドルリターンな投資ですね。

物件の質が高い

オルタナは現在までに7つの商品を出しています。（2024年8月時点）

いずれも不動産の商品で、2018年以降建築の新しい物件でアクセスに優れたものです。

オルタナでの投資はインカムゲインを狙うもので、賃料がベースになります。

賃料メインで考える場合は対象物件そのものの価値が重要です。

だからこそ運営会社の仕入れ力にかかっていると言っても過言ではありません。

運営会社の三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社は、三井物産グループの独自のネットワークで見つけてきた優良物件のみを仕入れ対象にしています。

三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社では、2023年3月時点で約2,200件もの物件情報を収集して、そのうちに投資実行に移ったものは約70物件のみとのことです。

物件選定に関してとても安心できますね。

安定の運営会社

先ほども話に出ましたが、オルタナの運営会社は三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社です。

三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社は三井物産から53％出資されています。

誰もが知っている三井物産が半分以上を出資している安心できる会社です。

小口化された投資商品は運営元が倒産した場合、投資家が出資・購入した権利も運営元のものという認識をされ、取り返せなくなってしまい元本毀損をする恐れがあります。

そのため運営会社の安定は非常に重要なポイントの一つです。

購入特典がある

オルタナで募集しているファンドには購入特典が用意されている場合があります。

最新ファンドの「三井物産のデジタル証券〜熱海温泉〜」でも抽選で最上位スイートルームが当たったり、夕食券が当たったりする特典がありました。

購入金額に応じて当選確率が上がるようです。

投資額を多めに設定している人には嬉しいですね。

ALTERNA（オルタナ）の3つの注意点・デメリット

ここからは

この3つのデメリットについて解説します。

手数料がかかる

オルタナでは出資金以外に入金手数料、出金手数料がかかります。

入金手数料に関してはオルタナでは「クイック入金」というものを採用しています。

クイック入金はネットバンキングを利用した入金方法で土・日・祝日、24時間365日リアルタイムでの入金反映が可能で振り込み手数料が無料です。

なおクイック入金は2024年8月現在、ソニー銀行のみの対応です。

振り込み手数料を抑えたいという方はソニー銀行で口座開設とインターネットバンキングの契約をしてみてはいかがでしょうか。

オルタナでは出金手数料がかかりますが、月に1回までは無料です。

2回目以降から1回145円（税込）かかります。

出金は月に1回までにすることで手数料を引かれるのを防げます。 

元本保証されていない

オルタナの商品は元本保証されていません。

一般的に投資商品で元本保証はされていないものが多いです。

むしろ元本保証されている商品は怪しくないか厳しくチェックする必要があります。

「元本割れが起きてしまったら生活ができない」ということにならないように余剰資金で投資をするようにしましょう。

譲渡制限がある

オルタナの商品は株やREITと違い譲渡制限があります。

ですが、運用終了時まで売れないというわけではなく、売れる期間が限られてはいるものの売ることができます。

信託計算期間の終了後に最初にくる決算発表日の翌営業日以降から次の決算発表の最大2ヶ月前までの間です。

最近のファンドを例にすると、10月31日に運用が開始して最大で遅くても7月から、10月の終わり頃まで売ることができます。

また2ヶ月ほど期間を空けたらまた同じように売ることができます。

好きなタイミングで売ることはできませんが、何年も売ることができないというわけではないのです。

ALTERNA（オルタナ）の実績は良い？詐欺や元本割れについて紹介！

オルタナはまだ始まったばかりのサービスです。

まだ償還がおこなわれていません。

これからの実績に注目したいですね。

ALTERNA（オルタナ）は安定企業で好条件物件に投資したい人におすすめのサービス

オルタナは三井物産グループ企業が運営しており、優れた物件を商品としています。

他のサービスでは投資できないような実物資産に投資することができ、購入特典も非常に豪華です。

10万円の少額から投資ができ、利回りが上振れる可能性もある商品なのでおすすめできるサービスです。

しかし、売却する機会はありますが、運用期間が4〜5年と長期なので購入資金がすぐに必要になってしまう可能性のある方はやめておいたほうがいいかもしれません。 

ALTERNAの公式サイトはこちら→

ALTERNA（オルタナ）の始め方を2ステップで解説！

投資を始めるには以下の順番で登録をおこないます。

会員登録

1. スマホで始める方は、画面下部の「無料｜最短5分で完了　今すぐ登録」をクリックします
2. メールアドレスを入力し、メールアドレスを登録します
3. 送られてくる認証コードを入力し、パスワードの設定をします

本人情報の登録

1. お客様情報、投資経験を画面の指示に従い入力します
2. 重要書面をよく読み、チェックを入れます
3. 投資申込の際に必要となる取引パスワードを設定します
4. 本人確認書類を提出します

パスワードを2種類用意することになります。

自分だけが確認できる場所で保管しておくようにしましょう。

また、本人確認書類は

以上の2種類必要になります。

マイナンバーカードであれば、1枚で済みます。 

ALTERNA（オルタナ）に関するよくある質問を紹介

ここからはオルタナでよくある2つの質問に回答していきます。

不動産クラウドファンディングとの違いは？

不動産を小口化するという点で同じなのですが、大きな違いは2つあります。

運用期間

一般的に不動産クラウドファンディングは半年のものから2年くらいのものが主流です。

しかしオルタナが取り扱っているデジタル証券は5年〜7年ほどで、不動産クラウドファンディングと比べると比較的運用期間が長いのです。

不動産クラウドファンディングでは運用期間が終了してしまったらまた、別のファンドへ申込をする必要がありますが、デジタル証券なら長期間での運用が可能なので長期で利益を得ることができます。

税制

不動産クラウドファンディングは雑所得というものに分けられ、総合課税扱いです。

原則、雑所得の合計が20万円を超えたら確定申告が必要になり、損益通算の対象にならないので損失が出ても利益からは差し引けません。

しかしオルタナのデジタル証券は「申告分離課税」という金融商品で一般的な税制が使われています。

オルタナのデジタル証券では契約情報を「確定申告をしない」を選んでいると原則確定申告は不要になります。

また損益通算の対象ですので損失が出た場合利益から差し引くことが可能です。

条件により確定申告が必要になる場合があるので、詳しくはオルタナへ直接問い合わせるか、税務署・税理士に相談してください。

REITとの違いは？

不動産を小口で投資できる金融商品という点では同じですが、2点違いがあります。

投資対象の数

REITでは単純計算で1銘柄あたり運用される物件数は約75件になります。

一方、オルタナのデジタル証券では、1つの物件または少数の物件への投資が行われます。

自分が何の物件に投資をしているのかが明確になるのです。

REITは勝手に分散投資がされているようなイメージでデジタル証券は自分で分散投資をする物件を選ぶというイメージです。

価格変動

REITはすぐに売れる分、価格変動が日々起こります。

金融商品という側面が強いので不動産の利益が安定していてもマーケットの動きによって価格変動があります。

デジタル証券は価格変動がありません。

賃料と売却時の売却益を得るので安定した収入が予測されます。

ALTERNA（オルタナ）の運営会社情報を紹介

オルタナの運営会社は三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社です。

不動産投資物件の管理・運営を主に行なっており、三井物産のグループ会社という安心感のある会社です。

三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社の会社概要

会社名	三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社
本社所在地	〒103-0012東京都中央区日本橋堀留町1-9-8 人形町PREX 4階
設立日	2020年4月
代表者	代表取締役社長　上野 貴司
資本金	30億円（2023年5月10日時点）

まとめ

2023年6月に第1号ファンドの運用を始めたばかりのサービス、オルタナについて解説してきました。

オルタナについて、重要なポイントを3つにまとめました。

オルタナに興味を持たれた方は、登録を検討してみてはいかがでしょうか。

ALTERNAの公式サイトはこちら→

本サイトのコンテンツは事業者の公式サイトから抜粋した情報をもとに執筆者個人の感想を加えたものです。正確な情報は、事業者の公式サイトにてご確認ください。なお、本記事は情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する意思決定は、事業者の公式サイトにて個別商品・リスク等の内容をご確認いただき、ご自身の判断にてお願いいたします。