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日本財託はやばい不動産投資会社なの?評判・口コミやセミナー情報を徹底調査

「日本財託で不動産投資を検討中だけど、評判はどう?」
「日本財託の不動産投資セミナー参加者の感想を聞きたい!」

この記事では日本財託にこんな疑問を持つ人に向けて、評判や口コミ、他社と比べた際の強みなどを紹介します。

日本財託の不動産投資に興味がある人は、ぜひ参考にしてください。

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目次

日本財託の不動産投資セミナーの評判・口コミまとめ

まず最初に、日本財託でセミナーを受けた人の口コミ・評判を紹介していきます。

日本財託の悪い評判・口コミ

「日本財託」と検索をすると「やばい」という検索候補ワードが出てくるので、怪しい会社ではないかと感じている方も多いのではないでしょうか。

日本財託が本当にやばい会社なのか徹底的に調査しました。

自社のサービスを良く見せようとしていて「やばい」という口コミが見つかりました。

こちらの方は不動産投資の情報収集をしていて、日本財託だけを否定したわけではないようです。

当然、どの不動産会社も最終的には自社の強みをアピールしてきます。
疑問や矛盾があればすかさず質問して、納得させてくれた会社を選んでください。

ちなみに当サイトには、このポストで登場しているシノケンの記事もあります。
あわせて参考にしてみてください。

契約時の重説(重要事項の説明)のスピードが早すぎて「やばい」という声もありました。

担当者によっては、あまり丁寧に対応してもらえないこともあるようです。

慣れている方なら気にならないでしょうが、しっかり説明を受けたい方もいるはず。
不動産は高い買い物なので、不安や疑問があればその場でよく確認しましょう。

日本財託の良い評判・口コミ

次に、日本財託についての良い評判や口コミをご紹介します。

日本財託の重吉社長は、賃貸向けの仲介会社の営業社員のことも大事にしていることがわかりました。

一人ひとりに直筆のお礼状を送るなど、重吉社長の人柄の良さが伺えますね。

こちらは、さまざまな物件の調査や撮影をしている方の口コミです。

他の不動産管理会社と比べて、日本財託は管理体制を高く評価されていました。

投資家にとっても、きちんと物件の管理が行き届いているのはメリットになるでしょう。

日本財託のセミナーに参加したことで、疑問が解消されたという声もあります。

不動産の購入は大きな買い物になるので、事前に疑問や不安な点を解消しておくのがポイントです。

セミナーに参加して、さらに興味を持った方は担当者に質問してみてくださいね。

日本財託は、営業電話がないというのもメリットの一つ。

不動産投資を検討している段階で「しつこい営業電話が来たらどうしよう」と不安な方も多いのではないでしょうか。

日本財託ではセミナーに力を入れているので、他社の不動産投資と比較してみたいという方も参加しやすいでしょう。

不動産投資会社はビジネスの性質上、ネガティブな意見が集まりやすいです。

旧Twitterではその傾向が特に顕著ですが、日本財託は同業者からの評価も高いのが印象的でした。

またセミナーの品質が高く、内容はもちろん会場や受付の雰囲気もよいと高評価でした。

実際に利用している方の口コミは大変参考になりますね。

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日本財託の不動産投資のメリット・強み3選

次に、日本財託の不動産投資の3つのメリット・強み

  • 値ごろ感のある中古マンション投資
  • 需要の多い都内中心で空室リスクを回避
  • 管理業務も一貫して行うワンストップサービス

について、紹介をしていきます。

日本財託の不動産投資のメリット1.値ごろ感のある中古マンション投資

不動産投資で利益を出すためには、購入価格・維持管理費・空室リスクのバランスを取ることが大切です。

東京でのマンション投資は多いですが、一般人に手が出る金額のマンションを探すとなるとなかなか大変です。

高い家賃収入を得られるとしても、億単位のマンション投資ができるのは一部の富裕層だけでしょう。

そこで日本財託は、値ごろ感のある中古ワンルームマンション投資をおすすめしています。

築年数が経っても良い場所であれば集客が可能ですし、投資金額を低く長期安定で家賃収入を得ることができれば、相続対策にも有効です。

日本財託の不動産投資のメリット2.需要の多い都内中心で空室リスクを回避

コンスタントに家賃収入が入るマンション投資は堅実な方法に見えますが、家賃が入らなければ投資は失敗してしまいますね。

日本財託が提供するのは、東京都内の好立地のマンションです。

東京は常に需要があり、コンスタントな入居が見込めるため、空室リスクを抑えることができます。

2024年1月末時点、日本財託での入居率はおよそ99.42%です。

この高い入居率が、安定投資に結びつきます。

日本財託の不動産投資のメリット3.管理業務も一貫して行うワンストップサービス

不動産投資は、マンションを購入したら終わりではありません。

人が住む以上は、トラブル・クレームなど様々な対応が必要となるでしょう。

マンションの管理は、やはりプロに任せるのがベストです。

日本財託なら管理代行契約も結べるため、物件を安心して任せられます。

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日本財託の不動産投資のデメリット・注意点2選

次に、中古ワンルームマンション投資の日本財託についてのデメリット2点

  • 地方の物件には対応していない
  • 対面でのセミナーは東京のみ

についても解説していきましょう。

日本財託の不動産投資のデメリット1.地方の物件には対応していない

東京に最も需要があるのは間違いないですが、その他の首都圏や関西などにも中古マンションは多数あります。

しかし東京のマンションは地方に比べて高額なので、手が出せない方も多いのではないでしょうか。

そこで地方の割安なマンションに目を向ける方もいますが、日本財託は地方の物件には対応していません。

名古屋・大阪などの大都市圏に対応していないのは、残念なところかもしれません。

日本財託の不動産投資のデメリット2.現在はオンラインセミナーに対応していない

日本財託は投資対象が東京都内の中古マンションであることから、過去には東京本社でセミナーを開催していました。

現在は、オンラインセミナーのみ開催されていますが「対面で話を聞きたい」という方にとってはデメリットに感じる方もいるでしょう。

ただし、オンラインセミナーに参加した場合でも、不安な点は担当者にいつでも聞くことが可能。

サポート体制も整っているので、気になった方はオンラインセミナーに参加してみることも検討してみてくださいね。

日本財託で不動産投資を始める流れ

それでは、日本財託で実際に東京の中古マンション投資をするステップをご紹介します。

1.資料請求やセミナーを経て個別相談に参加

自宅や資産状況、年金額などの情報を伝えましょう。

不動産投資について不明な点があれば、遠慮なく質問してください。

2.担当者から物件の紹介

日本財託は、年収500万円未満の方でも購入できるお手頃な物件を多数取り扱っています。

この中から投資物件を選択していきましょう。

3.購入資金の調達

預金の解約または退職金、それとも融資にするのかなど、資金調達には多くの選択肢があります。

無理のない資金調達方法を選択してください。

4.契約

物件が決まり、資金調達のめどが立ったらいよいよ契約になります。

管理代行契約も結べば、あとは家賃収入を待つだけです。

日本財託の不動産投資をおすすめしたい人の特徴

日本財託の不動産投資をおすすめしたいのは、資産形成に興味があって、長期的に安定投資を希望されている方でしょう。

財産を託すという「財託」という言葉を会社名に入れているのは、相続・資産継承を視野に入れて、顧客と一生涯付き合っていくことを目指しているからだそうです。

日本財託の業務内容の中には、ライフプランニングとして生命保険業務や自宅の売却もあります。

投資家とそのご家庭すべてのライフイベントや投資状況も踏まえての財産管理を安心して任せられるのが、日本財託の不動産投資です。

日本財託の会社情報まとめ

株式会社日本財託は、1990年に設立された会社で、30年の歴史を誇ります。

グループの社員数は273名の大所帯です。

宅地建物取引士の保有者が165名、その他にも多数の有資格者が在籍しています。

物件の入居率は99%以上を継続しているので、会社としての規模や安心感、実績に至るまで、申し分ないと言えるのではないでしょうか。

日本財託の会社概要

会社名 株式会社日本財託
代表取締役 重吉 勉
会社設立 1990年10月
本社所在地 東京都新宿区西新宿1-22-2 新宿サンエービル5F・9F・10F・13F
資本金 8,000万円

まとめ

日本財託の不動産投資について、評判やメリット・デメリットを紹介してきました。

日本財託が提供するのは東京都内の好立地のマンションであり、需要があります。

空室リスクが少なく、安定的な家賃収入が見込まれるでしょう。

地方の物件には今のところ対応していませんが、これから取り扱いの範囲を広げていく可能性はあります。

批判的な意見が多く飛び交うTwitterでも高い評価が多く、会社として評価されていることが分かります。

会社の規模や物件の運営実績なども申し分ないので、日本財託の不動産投資に興味のある方は、まずセミナーから参加してみてはいかがでしょうか。

今回の記事があなたの参考になれば幸いです。

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この記事を書いた人

これまで100社以上の不動産サービスについて紹介・解説してきました。編集部は宅建士や、不動産メディア運営に5年以上携わるメンバーで構成されています。誠実で正確な情報発信を心がけています。

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