「オープンハウスのアメリカ不動産投資って評判いいの?」
「実際にアメリカ不動産に投資した人の口コミを知りたい!」
上記のような疑問を持っている人に向けて、ブルーボックス編集部がオープンハウスのアメリカ不動産を徹底解説していきます。
住宅販売では有名なオープンハウスですが、アメリカ不動産投資でも下記の3つの点で3年連続No.1の実績があります。
- 「年間取扱高」
- 「年間取引数」
- 「不動産投資サポート」
「アメリカ不動産をもっと身近に」をコンセプトに、アメリカ不動産投資に特化したサービスを提供しており、物件の選定から売却までワンストップでサポート体制を構築しています。
今回の記事では、実際にオープンハウスのアメリカ不動産に投資した人の意見や、編集部の第三者の目線でメリットだけでなくデメリットも解説していきます。
なお、オープンハウスは現在、アメリカ不動産投資のニーズを調査するためのアンケートを実施中。
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オープンハウスのアメリカ不動産投資の評判・口コミまとめ
さっそく、オープンハウスのアメリカ不動産投資に関する評判や口コミを集めてみました。
オープンハウスのアメリカ不動産に関するSNS上の評判・口コミ
先日、オープンハウスのアメリカ不動産投資について、再度勧誘を受けて説明を受けましたが、非常に優秀だと思いました。18年ごろにも購入しようか悩んでいたのですが、購入していれば今頃爆益でした。
リスクも率直に説明できるところが顧客としても信頼できました。— KMama (@KMama20210703) February 13, 2023
オープンハウスのアメリカ不動産節税投資話をかつさん(@laza080 )と聞いてきました
令和2年の改正で指摘されたのは個人での投資と建物部分の取り合いだったようでここを今回上手くいじくり回している模様🤔
借地借家法というめんどくさいのがないので家賃上昇モデルを出してきたが後は市況しだいだな
— しょう@ハザード大家⚠️ (@hazardooya) August 24, 2023
3288オープンハウス
4/24
オープンハウスグループのアメリカ不動産管理 事業開始から5年半、驚異的な伸びで全米4,000棟を突破— 月刊セネガル (@gekansenegal) April 24, 2023
日本M&Aセンターや
オープンハウスのアメリカ不動産は
高いものを開発販売した成功例。逆に我慢して
価値が少なくなった市場で
圧倒的シェアを押さえる戦略もある。— 超富裕層の召使 (@Servant_of_rich) December 25, 2022
オープンハウスでアメリカ不動産投資やった人、大儲けやん。例によってリテラシー(笑)の高い方は批判してたわけですが。 https://t.co/jdyOJukvzu
— スペクター (@SPECTRE_GOGO) September 12, 2022
今日はオープンハウスの営業の方と商談をしてアメリカ不動産投資マーケットについて勉強した。めちゃくちゃ伸びてるね米国不動産は‼︎
ロサンゼルスに不動産買うかな!
今日は何回連発したかわからんくらい「コッカラッス‼︎」言うたった。— 河上 隼人 – Hayato Kawakami (@hayatoman1980) October 12, 2021
オープンハウスのアメリカ不動産に実際に投資した人の口コミ
実際にアメリカ不動産に投資をした人たちの動画コンテンツが公開されているので、いくつか紹介します。
会社経営者Nさんの声
会社経営者Kさんの声
税理士Tさんの声
税金のプロである税理士やビジネスのプロである経営者など、リテラシーが高い人たちが数多く投資されているのが印象的でした。
一般的な不動産投資の場合、あまりリテラシーが高いわけではない公務員や医師などを狙って、言葉巧みに物件を売って、その後はほったらかしといった事業者も一部存在します。
オープンハウスに投資をしている投資家の人たちは、不動産投資のリスクやその他の選択肢と比較した上で実際に投資をしているので、よりサービスとしての信頼性やメリットの大きさに信憑性があるように感じました。
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オープンハウスのアメリカ不動産投資のメリット
近年の不動産投資会社の傾向として、中堅の不動産投資会社には得意分野に特化した会社が多い点が挙げられます。
例えば、医師向けの不動産投資会社、東京の中古ワンルームマンション投資などです。
その中で、大手であるオープンハウスは
- 居住用不動産の販売・仲介
- 戸建住宅の開発
- 注文住宅の建築請負
- マンションの開発
- 投資用不動産の販売
など、不動産に関する総合的なサービスを行っています。
それでは、幅広い不動産サービスを手掛けるオープンハウスのアメリカ不動産投資にはどんなメリット・デメリットがあるのか見ていきましょう。
メリット1.中古住宅市場の好況なアメリカ不動産に投資できる
アメリカと言っても、全ての州が好況というわけではありません。
また、不動産投資に欠かせない、豊富な借り手や売却のしやすさなど、条件の揃ったエリアとなると限られてきます。
オープンハウスアメリカ不動産の現地法人は、多くの条件をクリアし、今後経済成長が見込めるエリアの物件を厳選して紹介しています。
メリット2.日本にいたままで、日本語で運用できる
現地法人としっかりと連携を取った日本法人が報告やコンサルティングを行ってくれるため、時差や言葉の心配はいりません。
日本の商慣習とは異なるアメリカの不動産契約手続きのサポートはもちろん、毎月の収支報告も日本語で行ってくれるなど、海外の不動産投資が初めての人でも安心です。
メリット3.海外不動産のワンストップサービスを提供できる
オープンハウスでは、アメリカ不動産の購入から海外不動産を担保とした融資の紹介まで対応しています。
そのため、購入後の賃貸管理や最終的な売却も、まとめてオープンハウスに任せることが可能です。
上場グループ企業としての豊富な資金力とネットワークを通じて、投資家の資産形成をサポートしてくれます。
メリット4.節税効果が期待できる
アメリカ不動産投資において最も旨みを感じられるのはこの点かもしれません。
アメリカでは木造建築が主流であることや、土地が安く不動産価格における建物の割合が高いこと、そうした土地の事情が減価償却費に絡むことで節税を可能としています。
ただし、2020年実施の税制改正により個人が海外不動産投資での減価償却費を経費として計上することができなくなった点は注意しなければなりません。
これはオープンハウスのアメリカ不動産投資に限りませんが、現時点で引き続き節税を受けるには法人名義に切り替える必要があります。
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オープンハウスのアメリカ不動産投資のデメリット
続いては、オープンハウスのアメリカ不動産投資についてのデメリットを紹介します。
デメリット1.アメリカ不動産以外の海外不動産には未対応
オープンハウスでは、アメリカ不動産のみを取り扱っています。
近年ではアジアなど各地の海外不動産投資も盛んですが、
- 治安が安定している
- インフラ整備が整い、今後も成長が見込める
として、アメリカ不動産を中心に展開しているためです。
よって、ほかの国での海外不動産投資を検討している投資家には向きません。
デメリット2.為替変動のリスクがある
海外不動産のため、当然ながら為替リスクがあります。
リスクを不安に感じる人には、オープンハウスのサービスは向かないかもしれません。
為替は日々変化していますが、世界の半数に及ぶ米ドルの為替水準に合わせた売却時期のサポートを受けることも可能です。
オープンハウスのアメリカ不動産投資のステップを紹介
次に、オープンハウスでのアメリカ不動産投資のステップを紹介します。
アメリカ不動産の購入は、国内不動産の購入とどんな違いがあるのか見ていきましょう。
ステップ1.アメリカ不動産の物件選択
オープンハウスでは、現地法人がアメリカの優良物件を厳選して、日本の投資家に情報を提供しています。
物件が選ばれるのは、テキサス・ジョージア・ロサンゼルス・ハワイなどの成長著しいエリアです。
アメリカ不動産を購入する際は、以下の5つのポイントを押さえておきましょう。
- 人口増が続いている
- 世帯所得が高いエリアである
- 優れた教育機関がある
- 交通利便性が高い
- 現地の方にも手の届きやすい物件である
オープンハウスの現地日本人も、これらの条件をもとに物件を精査しています。
上記に挙げた条件は、アメリカ不動産を購入後に借り手がつきやすかったり、売却がスムーズに行えたりするための大切なポイントです。
東京都港区では、平均年収の8.4倍でないと家が持てません。
しかし、アメリカでは現地平均年収の3倍から4倍で物件を購入できます。
これは、アメリカ不動産投資をして最終的に売却する時の出口戦略においても有効な数値です。
物件購入から出口戦略まで一貫対応できるのがオープンハウスアメリカ不動産の強みでしょう。
ステップ2.物件が決まったら資金調達と契約に進む
日本では物件を担保として融資を受ける場合が多いですが、アメリカ不動産の運用は少し異なります。
そこでオープンハウスでは、購入したアメリカ不動産を担保にした、さまざまな融資商品を用意しています。
慣れない契約手続きもオープンハウスなら安心です。
アメリカ不動産契約の特殊な流れや書類の日本語訳など、なじみのない契約手続きを丁寧にサポートしてくれます。
ステップ3.日本国内にいながらアメリカ不動産を運用する
国内の不動産購入と違い、遠く離れたアメリカ不動産を購入しても自分で管理するのは困難です。
しかし、オープンハウスであれば現地との連携体制が整っているため、日本国内にいながら定期的な運用報告を受けられます。
さらに物件管理やトラブル対応など、管理体制も万全です。
オープンハウスのアメリカ不動産投資に向いている人とは
近年では、海外における資産運用が注目されています。
オープンハウスのアメリカ不動産投資は、日本にいながらアメリカ不動産投資を手軽に行ってみたい人に打ってつけのサービスと言えるでしょう。
為替リスクはありますが、少子高齢化の不安がつきまとう国内の不動産投資より、長期で見るとアメリカ不動産投資は成長に期待が持てます。
アメリカの不動産は、中古市場が安定しているのが特徴です。
オープンハウスのHPを見ると、築30年や50年という売り出し物件も多くて驚くかもしれませんが、リフォームやメンテナンスがきちんと行われており、実際に内観写真を見ても素晴らしい物件が揃っています。
また、賃貸中の物件が多いのも魅力の一つです。
すでに家賃収入が見込まれる物件であれば、空室リスクを軽減できます。
オープンハウスの海外不動産投資が人気なのは日本より物件価格が落ちにくいから
オープンハウスで可能な海外の不動産投資ですが、なぜ日本で人気なのかについては、日本の不動産に比べて価格が落ちにくいという特徴があります。
日本では東京以外ほとんどの地域において人口減少が続き、物件の価格も毎年数パーセントと落ちる可能性がありますよね。
日本で不動産投資をしてしまうと、たとえ月々家賃が入ってきたとしても、それよりも物件価格が下落して含み損となってしまうリスクがあります。
これに対して海外不動産であれば、日本とは異なり価格が落ちにくいことから、数年後には大きな差が生まれているケースもあるでしょう。
不動産における出口戦略を考えても、アメリカの不動産投資はおすすめできると言えます。
オープンハウスで投資できるアメリカ不動産価格は上昇を続ける
投資をする上で不動産価格は必ずチェックする必要がありますよね。
日本における不動産価格は高止まりとなっている現状をご存じでしょうか。
また実は日本だけではなく、アメリカの不動産価格もさらに上昇を続けています。
コロナによるマイナスの影響は不動産価格になく、上がり続けている現実があります。
オープンハウスで投資できる米国不動産ですが、インカムゲインだけではなくキャピタルゲインも狙えると言えるでしょう。
日本の不動産投資に限界を感じている方や富裕層にも人気となっていますよね。
オープンハウスの会社情報
「好立地、ぞくぞく。」というCMコピーで有名な株式会社オープンハウスは、戸建て住宅のデベロッパーからマンションや投資事業、海外不動産投資事業を展開しています。
会社の業績は非常に良く、東証プライム市場に上場しているため、安定性や信頼性は申し分ないといえるでしょう。
オープンハウスの会社概要
会社名 | 株式会社オープンハウス |
本社所在地 | 渋谷区渋谷一丁目13番9号 |
代表取締役社長 | 鎌田和彦 |
創業 | 2021年4月1日 |
資本金 | 1億円 |
まとめ
オープンハウスのアメリカ不動産投資について紹介しました。
アメリカ不動産は築年数を経てもメンテナンスがしっかりと行われ、内装も豪華で素晴らしい物件が多い点が魅力です。
海外不動産投資なら、物件購入・融資・賃貸管理・売却まで全てを任せることができる、オープンハウスのアメリカ不動産を検討してみましょう。
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