不動産投資のおすすめ地域3選！投資のプロが選び方からメリット・デメリットまで紹介！

「不動産投資をしたいけど、どの地域の物件がおすすめなの」と初心者の方なら誰でも思うはずです。

都心部が良いのか、地方が良いのかさえも分からない方も多いのではないでしょうか。

もちろんどのエリアが100%儲かると言えませんが、ここでは不動産投資をするオススメ地域について紹介していきます。

この記事を読むことで、都心部と地方の不動産のメリット・デメリットがわかるだけでなく、投資する物件の場所選びが明確となります。

これから不動産投資を始める方は、物件選びの参考にしてください。

不動産投資でおすすめ地域の4つの条件

不動産投資をオススメする地域の基準としては、「需要」がポイントとなります。

需要が無ければ入居者の確保ができず、収益に繋がらないためです。

ここでは不動産投資をオススメする需要がある4つの地域について、

• 人口が集中している地域
• 単身者や学生が狙えるターゲット地域
• 物件価格が高額ではない地域
• 将来的な売却も見込める地域

を紹介していきます。

人口が集中している地域

不動産投資をする際は、人口が集中している地域を狙うのが一般的です。

需要がなければ経営として成り立たず、家賃収入を得ることもできないでしょう。

都心部などでは、人口が集中しているため、多くの不動産賃貸物件があります。

それらは全て需要と関連しており、人が多い場所には供給するというのが一般的でしょう。

不動産も同様に、人口が多いエリアに的を絞って投資することが大切です。

単身者や学生が狙えるターゲット地域

賃貸物件の不動産投資をする場合、ワンルームマンション、単身者向けアパートがおすすめです。

建物の面積に対し、世帯数が確保できるだけでなく、1㎡あたりの賃料も高くなります。

例えば延べ床面積と価格が同じ2つの賃貸物件があると仮定します。

片方は単身者向けの1K、もう片方はファミリータイプの3LDKとすると、下記の表の様に比較できるでしょう。

賃貸物件間取り別	単身者向け1K	ファミリータイプ3LDK
専有面積	25㎡	75㎡
家賃	6万円	15万円
1㎡あたりの家賃	4160円/㎡	2,000円/㎡

価格が同じ不動産である場合、単身者向けの方が、1㎡あたりの家賃が高くなることがわかります。

また専有面積を比べてみてわかる通り、ファミリータイプの専有面積は単身向け1Kの3倍になっていることもわかります。

つまりファミリータイプの不動産を購入するより、単身者向け1K物件を購入した方が、収益と空室リスクの面でも大きなメリットがあると言えるでしょう。

それらを踏まえ、単身者の学生や社会人が狙える物件に投資するのが望ましいと言えます。

物件価格が高額ではない地域

不動産物件の価格は、数百万円から数億円と幅広い価格が多いです。

高額物件になるほど、立地が良く、ハイグレードな物件になりがちですが、その分家賃設定も高額となるため入居者の間口は狭くなってしまいます。

そのため、あまりに高額なエリアはお勧めできません。

安定的に入居者を確保するためにも、入居者の需要に沿った家賃設定であることが大切です。

そのため、物件価格が高額ではない地域を選択することをオススメします。

将来的な売却も見込める地域

不動産を売却するタイミングとして、「物件価格が高騰した」「目標の利益を達成した」などが挙げられます。

もちろんそれら以外にも売却する要因はあるものの、意図的に売却をする場合は上記の2つが挙げられます。

投資する物件を購入する前に、出口戦略と言われる不動産売却を検討してから、不動産投資をするのが一般的です。

とはいえ、売却できる場所は、買い手の希望に沿った物件であることが大切でしょう。

「今後も需要がある物件」、「老朽化していない物件」などは新たな買い手が見つかりやすいため、将来的にも売却できる可能性が高いエリアの物件に投資するのが良いです。

都心部と地方ではどちらの地域がおすすめ？

簡単に都心物件と地方物件では、どちらがオススメとは言えません。

しかし自身に合った投資物件を見つけるためにも、双方のメリット・デメリットを紹介しますので、理解して比較しましょう。

都心部で不動産投資をする場合のメリット・デメリット

都心部で不動産投資をする場合のメリットは「需要が高く、単身者が多い」という点が挙げられます。

下記の表は東京都家族類型別世帯数の推移表です。

単位：万世帯

年数/世帯	単身者数	夫婦のみの世帯	夫婦と子供	その他世帯
1995年	189	79	153	74
2000年	219	91	150	77
2005年	244	100	149	81
2010年	293	109	152	84
2015年	316	113	156	83
2020年	331	118	155	87
2025年	339	121	154	89
2030年	343	123	152	91
2035年	346	123	149	91
2040年	339	126	145	89
2045年	332	124	141	88
2050年	323	125	136	87

見てわかる通り、単身者世帯は年々増加傾向にあり、2035年までは増え続ける想定です。

先ほどは賃貸アパートなどの不動産投資をする場合、単身者の方が大きな収益に繋がる旨をお伝えしました。

まさに都心部と言われる東京は、不動産投資をオススメできる地域であることが言えます。

一方、人気が高いエリアですから、価格も高額になります。

東京都の物件平均価格は全国でも一番の価格です。

単身者だけでなくファミリーの方も多いため、安定した入居は見込めるものの、大きな収益が見込めないのが都心部でのデメリットとも言えるでしょう。

地方で不動産投資をする場合のメリット・デメリット

都心部とは真逆なのは、地方の不動産物件です。

人口も少ないため、空室になるリスクは必ず伴います。

また、場所によっては単身者の需要がない地域もあるため、物件の選定は慎重に行う必要があるでしょう。

しかし、都心部と比べて大きく価格は安くなります。

物件によっては半額、もしくは1/3の価格という物件も多いです。

コストを優先する方であれば、地方の物件も検討して見る余地があるでしょう。

投資をする地域の前に動機を確認

不動産投資物件を選ぶ際は、どのような目的なのかを決めて投資することが大切です。

主に「収益目的」と「節税目的」に分かれますが、どちらの目的で投資するかによって、選ぶ地域は異なってきます。

ここでは2つの投資目的別の注意点を紹介します。

収益の場合

収益目的である場合、利回り重視で物件を選定しましょう。

高利回りであるほど、投資資金回収までの年数が短いことを意味します。

そのため、物件の収益性を重視した不動産の購入を検討しましょう。

とはいえ、需要がないエリアでは収益確保はできませんので注意が必要です。

利回りだけで判断せず、今後も長く入居者を確保できる地域であるのかを調べてから、投資する物件を選ぶことをオススメします。

税金対策の場合

不動産投資には、「所得税」「住民税」「相続税」などの節税効果が見込めます。

物件の資産価値が大きければ、相続税対策になり、経費計上できる費用が多ければ所得税や住民税の節税につながります。

収益というよりも投資する物件の価値を意識することで、節税対策が見込めることでしょう。

そのため、物件の利回りより、価値ある物件に投資するケースが多いため、都心部などの物件がオススメです。

不動産投資でおすすめする地域3選

ここからは不動産投資でオススメする3つの地域を紹介します。

• 東京23区
• 仙台市
• 福岡市

東京23区

日本の経済の中心である東京は、人口も多く不動産投資をしても安定した入居率を維持できます。

さきほども紹介した通り、単身者が増加している東京なので、入居者が退去しても、すぐに新たな入居者を確保できるメリットがあります。

もちろん23区内であればどの物件でも良いとは限りません。

望ましいのは「駅から近い」「築年数も15年未満前後」「家賃も高すぎない」などがあげられますので、物件を検索する際は、さまざまな観点から物件の精査を行うようにしましょう。

仙台市

仙台市は、東北6県の方が集まる地域として人気が高いです。

近年ではその人気から不動産価格が高騰していますが、まだまだ不動産投資を狙える地域でもあります。

入居率も90%前後を維持しており、安定した収入を見込めます。

福岡市

仙台市同様、九州の中心地である福岡は、不動産投資でも人気のある地方都市です。

物件価格も東京と比べて安く、不動産投資初心者の方でも購入できる物件が多数あります。

福岡は2035年に人口ピークとなる見込みであるため、今後も人口の増加が見込めます。

それまでは安定した入居率を維持できる可能性が高いでしょう。

まとめ

これまで不動産投資でオススメする地域と、都心部と地方の不動産投資物件のメリット・デメリットを解説してきました。

安定的な入居が見込める都心部では、不動産物件の価格は高額なりますが、地方ではその真逆です。

どちらが良いとは言えませんが、投資する動機を思い出し、自身に合った不動産投資を行いましょう。

それでも判断できない場合は、オススメする3つの地域で検討して見てはいかがでしょうか。